「最近、年をとって自転車に乗るのが大変になってきた。でも、歩いて買い物に行くのには遠い」。こんな理由で、あまり外出をしなくなるとしたら、残念ですよね。そんな高齢者の外出を手助けするのが、「シニアカー」です。「電動カート」とも呼ばれていますが、大きく括れば「電動車椅子」に区分されます。ここでは、「シニアカー」と「電動車椅子」との違いや、走行するのは歩道か車道か、更に免許の有無、注意事項などを紹介していきます。
目次
シニアカー レンタル、購入どこでできる？介護保険は適用できる？
「シニアカーはレンタルか購入か？それぞれのメリットとデメリット、介護保険利用まで」
「シニアカー（電動カート）」と「電動車椅子」、いずれも高齢者の外出を支援してくれる乗り物です。
似ている言葉の「シルバーカー」は一般的に高齢者が買い物などに利用する手押し車のことを指しますが、シニアカーを「電動シルバーカー」と呼ぶ方もいるようです。
シニアカーと電動車椅子の違いは、まずは見た目。シニアカーは、「ハンドル型電動車椅子」とも呼ばれ、ハンドルで操作するものになります。またシニアカーは主に屋外移動用として、長距離を移動するために多く使用されています。似たような名前の「セニアカー」は、自動車会社のスズキが商標登録し、製造・販売しているシニアカーを指します。
一方の電動車椅子は、「ジョイスティック型電動車椅子」など、手元のスティックで操作するものがほとんどです。室内で使われることも多い電動車椅子は、小回りが利きコンパクトに折りたたんで収納することができるものも多くあります。
シニアカーはハンドルがついているので、一見すると自転車や原動機付自転車と同じカテゴリと思われがちですが、道路交通法上では歩行者と同じ扱いとなります。そのため走行できる公道は歩道です。
シニアカーは、電動車椅子と同様の規定で作られています。
なお、歩道がなく路側帯がある道路では右側の路側帯を、歩道も路側帯も無い道路では、道路の右側走行です。
歩行者扱いとなるシニアカーの操作に、運転免許は必要ありません。
ハンドルで方向を決め、速さは速度ダイヤルで設定します。アクセルレバーを操作するだけで走らせることができるので、誰でも簡単に運転することができる便利な乗り物です。
しかしながら、歩道を移動するにはそれなりに幅をとる乗り物のため、基本的な交通規則を覚えておくことはもちろんのこと、他の歩行者への気配りが必要となります。
シニアカーおよび電動車椅子のスピードは6 km/h までと定められています。
それ以上のスピードが出るものは、道路交通法上、自動車または原動機付自転車となります。
この6 km/hとは、成人が早歩きをする程度の速さです。
また、速度は設定によっても変えることができます。速度ダイヤルで速さを調節し、周囲の人に迷惑がかからず、自分が運転しやすい速度を心がけるとよいでしょう。
参照：国土交通省「自転車等に関する法令等の規定」 法２条１項１１号の３
シニアカーと電動車椅子 坂道はどのくらいまで登れる？
例えば、WHILLのシニアカー WHILL Model S の仕様をみると、登坂能力は10°です。一方、WHILL Model C2やModel Fも同じく10°の坂道に対応しています。
バリアフリー法に定められているスロープの勾配は12分の1（約4.8°）を超えないこととされているため、基準通りの坂道であればどちらも楽に走行が可能です。
シニアカーは現在、歩行補助具として普及しつつありますが、施設内で利用する際は、その対応が各施設に任されています。そのため通路が狭い店舗などの場合、入店拒否されることもあります。
最近のテーマパークなどでは積極的に貸し出しを行っていたり、利用できるところも増えています。
一方の電動車椅子は、シニアカーに比べコンパクトなため、受け入れられることも多くあります。
大きさを比較すると
と、電動車椅子のほうがコンパクト設計です。
屋外移動が多いのであれば走行距離の長いシニアカー、屋内移動が多いのであればコンパクトで小回りの利く電動車椅子と、自分の生活に合ったものを選ぶとよいでしょう。
また鉄道に関しては、シニアカーの利用は以前から認められていましたが、障害者自立支援法などに基づいて購入費を受給した人と介護保険制度でレンタルしている人に限られていました。つまり、自費で購入・レンタルをした人は鉄道の利用ができなかったのです。
しかし、国土交通省でこれまでの運用状況や利用実態などを調査検討した結果、2018年4月から各鉄道会社のルールに従って利用できるようになりました。
シニアカーをレンタル商品として取り扱っている福祉用具事業所はたくさんあります。シニアカーをレンタルする場合介護保険が適用可能かどうか、また購入する場合についてもご紹介します。
レンタルする場合、介護保険が適用可能
レンタルする場合、介護保険が適用になります。介護保険でレンタルできる人は要介護2～5の人。または要支援や要介護1の人でも、日常的に歩行が困難だと認められれば介護保険が利用できます。いずれの場合もケアプランに記載してもらう必要があるので担当ケアマネジャーに相談しましょう。レンタルできるのは福祉用具を扱う事業所で、値段は月額2,000～3,000円ほどです。
シニアカーを購入する場合は福祉用具を扱う事業所やシニアカーメーカー、オンラインストアなどで購入できます。購入の場合、介護保険は適用されませんが、市町村によっては条件付きでシニアカーの購入の際に補助金が出るケースもあります。条件は65歳以上といった年齢に関するものや、運転免許証を返納していることといったものです。補助金の支給やその条件は自治体によって異なります。
シニアカーをレンタルするか、購入するかについては使用目的や利用頻度にもよります。
下記の記事も参考にしてみてください。
道路交通法では歩行者扱いとなるシニアカーですが、電動で動く「乗り物」であることは事実です。ぶつかった時の衝撃は生身の人間同士がぶつかる場合よりも大きくなります。
また、特に狭い施設内や混雑している場所では、注意が必要です。走行するときは迷惑にならないようマナーに気を付けましょう。
なお、地域やメーカーで安全講習なども行われているので、そういった講習会に参加することをおすすめします。
また保険加入の検討もしておくと安心です。
一般的には別の保険で賄えることが多く、例えば車の接触で被害者側であった場合、同居の家族が加入する自動車保険に「人身傷害保償」が付帯されていれば、「歩行中の事故」として適用されます。加害者側となった場合には、個人向け賠償責任保険が活用できそうです。この保険は、自動車保険や火災保険、傷害保険などの「特約」として加入するもので、同居の家族も保障されるため、1世帯に1人だけでも加入しておくと万が一に備えることができます。
高齢になり、足の自由が利かなくなったり、疲れやすくなってきたりすると、外出も億劫になりがちですが、シニアカーや電動車椅子があれば買い物やお出掛けもぐっと楽になるでしょう。
「自転車は危なくて乗りたくないけれど、歩いて買い物や日々の用事をこなすのは難しい。」そういった方々におすすめなのが、このシニアカーや電動車椅子なのです。保険や安全講習などバックアップが増え、さらにシニアカーでのお出掛けがしやすくなっています。
シニアカーデビューを考える際には、2022年秋に発売になったばかりのWHILLの「WHILL Model S」を検討してみましょう。若者でも乗りたくなるようなデザイン性も兼ね備えています。
全国のディーラーで取り扱われており、試乗予約をしてしっかり試乗してから購入することも可能です。
さらに、WHILLのオンラインストアでは、使い始めの不安や手間を解決する「WHILL訪問設定サービス」を提供しています。日時指定の上、ご自宅に専門スタッフが伺い、運転指導アドバイスやフィッティング、初期設定、その他ご相談事にお答えするので、安心して操作に慣れてから使い始めることができます。
詳しい製品紹介は こちら
ご試乗できる店舗は こちら
参照URL：
https://movechair.jp/faq/go_hill.html
https://elaws.e-gov.go.jp/document?lawid=418M60000800114_20210401_503M60000800001
https://www.city.annaka.lg.jp/saigai_byouki_kinkyuji/senior_car.html
| ＜WHILL Model Fを好きな場所で受け取って気軽に使える「WHILL日額レンタル」とWHILL Model C2を月々14,800円で利用できる「WHILL月額レンタル」＞
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